電化製品の捨て方一覧｜家電4品目やリサイクル方法も完全網羅

ドライヤーや洗濯機など家にあると便利な電化製品。
でも、いざ捨てるとなると「どうやって捨てればいいの？」と迷うことも。
今回は、そんな電化製品の捨て方を片付けのプロが一気にご紹介します。

こんにちは。
コブツマニアの榛田（はりた）です。電化製品って捨て方に困りますよね。何をどう捨てればいいのか、そのポイントをご紹介します。

電化製品の捨て方

電化製品の捨て方にはさまざまな方法があります。
まずは、自治体のゴミ回収に出す際の捨て方をご紹介します。

ゴミに出す

自治体によって電化製品の捨て方は違います。
わたしたちコブツマニアのある大阪市では、ドライヤーや時計・ゲーム機などの小さな家電製品は市役所などに設置されている使用済小型家電回収ボックス（拠点回収）に入れることになっています。
拠点に行くことができない場合は、普通ゴミとして出してOKです。
地方によっては不燃ゴミとして出せるところもあります。お住まいの自治体の処理方法を確認してみましょう。

粗大ゴミに出す

炊飯器や掃除機、扇風機など大型の家電製品は粗大ゴミの対象になります。粗大ゴミとは、家庭から出るゴミで一辺の長さが30センチを超えるもの、棒状の場合は1メートルを超えるものを指します。

<粗大ゴミを捨てる方法>
①料金シールを指定のコンビニエンスストアで購入する
②インターネット受付か電話受付で予約をする
③収集日当日に指定の場所に運び出す

捨ててはいけない電化製品がある！

家電の中でも、ゴミとして捨てられない電化製品があります。
エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の家電四品目は家電リサイクル法に基づいた処分が必要となり、粗大ゴミとして出すことはできません。
というと難しそうですが、この家電四品目に含まれている部品をリサイクルすることで、資源を活用しゴミを減らすための取り組みなのです。

家電四品目の処分方法

家電四品目の処分方法は次の通りです。

電気店に引き取りを頼む

同じ製品を買い替える場合には、新しく購入する電気店に、新しいものを購入せず販売のみの場合は、家電を購入した販売店に引き取りを依頼しましょう。
引き取りを依頼すると、回収業者が回収に来ます。
この時、「家電リサイクル券」に必要事項を記入します。
記入が終われば、業者が家電を回収していってくれます。
家電リサイクル券の控えをもらえるので、ホームページなどでリサイクルや処分の状況を確認することができます。

市区町村に問い合わせる

もうどこで購入したのかわからない場合や購入したお店がつぶれている場合には、どのように処分すればいいのか市区町村に問い合わせましょう。処分の方法は市区町村で異なるため、ホームページなどで確認してみるといいでしょう。

指定引き取り場所に持ち込む

郵便局からリサイクル費用を振込みし、自分で直接指定引き取り場所に持ち込むこともできます。
自分で運ぶ分手間はかかりますが、「処分したい」と思った時すぐに処分できます。

違法な業者に頼むと処罰の対象に

時々家電の無料回収をうたっている業者もいますが、きちんと許可を得ていない業者の可能性もあります。
家電の回収には、｢一般廃棄物収集運搬業｣の許可や委託、許可を持っている業者との提携が必要です。
違法な業者に頼むと、家電を正しい処分にせず、山などに不法投棄されてしまう恐れがあります。
そうなると、そんな処分をした業者だけではなく、依頼者であるあなたにも罪が問われます。
思わぬ事態を防ぐために、家電は正しく捨てましょう。

まだ使える場合はリサイクルも視野に

「この家電、壊れているわけじゃないからまだ使えるんだよね」という場合には、リサイクルも視野に入れましょう。
リサイクルショップに持ち込んだり、フリマアプリで販売すれば、次に使いたい人の目に止まるかもしれません。

電化製品を一気に捨てたい場合は

引越しや実家の処分などで電化製品を一気に捨てたい場合は、不用品回収業者に頼むのもいいでしょう。
電化製品だけではなく、タンスなど大型の家具も衣類など細かなものもまとめて処分してくれます。
自分たちで分別をしなくていいので、労力がかからないというメリットがあります。
てっとり早く不用品回収の相場を知りたい時は、見積もりだけすることも可能です。最短10秒でできるのでやってみましょう。

まとめ

電化製品と一口に言っても、大きさによって捨て方が違います。
さらに、エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は粗大ゴミとして捨てられないので注意が必要です。
捨てようとしている家電の正しい処分方法を知り、ルールにのっとった捨て方をしましょう。

監修：榛田 圭悟

これまでにコブツマニアで700件以上の遺品整理を担当。特殊清掃、リフォーム、骨董品買取など幅広い経験を重ねた上で知識を取得し、お客様に寄り添った仕事をモットーとしている。一般社団法人 遺品整理士認定協会「遺品整理士」を所持。